腰痛は労災保険からの補償の対象となりますか？

負傷などによる腰痛で、次の①、②の両方の要件を満たすものをいいます。

①　腰の負傷またはその負傷の原因となった急激な力の作用が、仕事中の突発的な出来事によって生じた戸明らかに認められること、

②　腰に作用した力が腰痛を発症させ、または腰痛の既往症・基礎疾患を著しく悪化させたと医学的に認められること

具体的な災害の例として、重量物の運搬作業中に転倒した場合や、重量物を２人で担いで運搬する最中に、一人が滑って転んでしまい、もう片方の作業者に対し、急激に重量が加わった場合などがあります。

次のような業務に比較的短期間（約３か月以上）従事したことによる筋肉等の疲労を原因として発症した腰痛をいいます。

【具体例】

①　約２０キログラム以上の重量物または重量の異なる物品をくり返し中腰の姿勢で取り扱う業務。（例：港湾荷役など）

②　長時間立ち上がることができず、同一の姿勢を持続して行う業務。（例：長距離トラックの運転業務など）

また、重量物を取り扱う業務に相当長期間（約１０年以上）にわたり継続して従事したことによる骨の変化を原因として発症した腰痛も、労災保険からの補償の対象となりますが、骨の変化は、加齢によっても生じるため、その変化が「通常の加齢による骨の変化を明らかに超える場合」に限られるとされています。